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水銀や鉛などの有害物質、ネコは脳、イヌは腎臓に蓄積!?前編

現在、日本で流通するペットフードは、ペットフード安全法によって定められた下記の成分規格や製造方法に沿って販売されていることをご存知だろうか?

愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律(ペットフード安全法)

【成分規格】
001
※汚染物質:環境中に存する物質であって、意図せず愛玩動物用飼料中に含まれるものをいう。
※規定する成分の販売用ペットフードにおける含有量を算出するにあたっては、そのペットフードの水分含有量を10%に設定する。
※(注)は平成27年2月20日から適用

【製造の方法の基準】
1.有害な物質を含み、若しくは病原微生物により汚染され、又はこれらの疑いがある原材料を用いてはならない。
2.販売用ペットフードを加熱し、又は乾燥するにあっては、微生物を除去するのに十分な効力を有する方法で行うこと。
3.プロピレングリコールは、猫用の販売用ペットフードには用いてはならない。

【表示の基準】
販売用ペットフードには、次に掲げる事項を表示しなければならない。
1.販売用ペットフードの名称(犬用又は猫用)
2.原材料名(原則的に添加物を含む全ての原材料を表示)
3.賞味期限
4.事業者の氏名又は名称及び住所
5.原産国名(最終加工工程を完了した国)

このペットフード安全法は2009年に施行されたのだが、そのきっかけとなったのが、2007年にアメリカで発生したペットフードの大規模なリコール事件だ。この事件は、ペットフードを摂取した犬と猫が大量死したという事件で、原材料に使われた小麦グルテンに含まれるメラミンやシアヌル酸が原因となり、腎障害などを引き起こしたと言われている。

しかも、このペットフードは、日本国内でも輸入販売されていたことが判明。販売業者の自主回収により被害はなかったものの、これを機に「愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律」、いわゆるペットフード安全法が制定された。

こうした国の取り組みにより安全が確保されたと思われるペットフード。しかし、一方で国が定めた成分規格などに疑問視する声もあがっている。中でも鳥取大学では、予てよりペットフードの安全に関する研究やセミナーなどを行なっており、つい先日も「ペットフードを考える- 微量元素の視点から-」というセミナーを開催し、新たな研究結果を発表した。

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